国際郵便の新ルール｜手書きラベルは原則禁止になりました

こんにちは、台湾のゆっこです。

2021年1月1日から、国際郵便の手書きラベルは原則禁止、米国宛の手書きラベルは取り扱い不可となっています。

日本から台湾へ小包を送ろうと郵便局で手配をしていた友人から、「郵便局の人に住所は英語でと言われたから、英語の住所を教えて」とメッセージが届いたことで、変だな～と思い調べたところ発覚した新ルール。

今回は、そんな国際郵便の新ルールの気になるポイントだけピックアップして紹介します。（詳細は郵便局HPでご確認ください）

なぜ、手書きが禁止になったのか？

2021年1月1日から、テロ対策のため通関電子データの送信が義務化されました。

国際郵便の発送手続きを郵便局で行うときに、同時に差出人、受取人、送る荷物の内容などの情報を電子化して、通関に送ることになりました。

万国郵便連合（UPU）に加盟している各国同意のもと決定されたルールだそうです。

事前に電子データを送ることで、確認作業が効率化されたり、怪しそうなものにアンテナが立ちやすくなったり、情報が追いやすくなるのかなーなんて思います。

手書きラベルは完全NG？

米国に関しては、手書きラベルは完全に取り扱い不可となっていますが、その他の国向けは手書きだと通関の遅れや、返送のリスクがあります、と書かれています。

しかし、Twitterでも実例を見てみると、郵便局で「手書きでもいいじゃ～ん」とごねるよりは、さっさと新システムに慣れてしまった方がよさげです。

住所は英語必須？

ラベルは、国際郵便マイページサービスを利用して作ります。スマホ版とパソコン版があります。ラベルの印刷は郵便局で行います。

ここで着目したいのは、パソコン版の場合は、送り先の国の言語で入力することが可能だということです。

どう考えても、受け取り国の言語で書いた方が、輸送時のトラブルが少ないですよね。

ただし、スマホしか入力手段がない場合は、台湾の住所に限りますが、漢字の住所を英語に翻訳してくれる機能が台湾郵局HPにあります。ご活用ください→中文地址英譯

台湾から国際郵便を送る場合は？

台湾郵局ホームページを確認すると、日本と同様に2021年1月1日から、電子通関データを送信するルールに変わっていました。

台湾も万国郵便連合（UPU）に加盟していますから、当然ですね。

ラベルはEZPostというオンラインサービスを使って作成します。

今後は、基本的にどこの国からでも、国際郵便を送るときは、電子ラベル入力は避けられなそうですね。

皆さん、頑張って時代についていきましょう。

私も頑張ります😎

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